インフルエンサーとは？　起用するとどのような効果が期待できるの？

InstagramやYouTubeなど、各種SNSが発達してきたことで「インフルエンサー」という、SNS上で影響力の高い個人に注目が集まるようになりました。
多くのフォロワーから愛されるインフルエンサーは、マーケティングにも大きな影響を与えます。

例えば、家電に詳しいインフルエンサーを起用して、商品の機能・使い方などを動画で紹介してもらい、動画を視聴したユーザーの商品理解度や購入意欲を高めるというマーケティングを行っている企業もあります。
インフルエンサーの起用で、認知度アップや売上アップ、ブランディングなどさまざまな効果を期待できるでしょう。

本記事ではインフルエンサーの概要やインフルエンサーを起用するとどのような効果が期待できるのか、解説していきます。

インフルエンサーとは？

インフルエンサーとは、世間や人の思考・行動に大きな影響を与える人物のことを指します。
特にSNSでの情報発信でユーザーに大きな影響を与える、ユーチューバーやインスタグラマーなどが代表的です。
インフルエンサーは、ファッションや美容、グルメ、旅行、スポーツ、ビジネスなど、多様なジャンルに存在しています。

近年ではSNSの普及で誰もが気軽に情報を入手できるようになったことで、企業が発信する情報だけでなく、消費者からの口コミを重視する傾向が強くなってきました。
とはいえ口コミは信憑性が乏しいため、自身と趣味嗜好が一致するインフルエンサーの情報を重要視するユーザーが増えています。

インフルエンサーにPRを依頼する「インフルエンサーマーケティング」であれば、従来の広告よりも押し売り感が少なく、消費者視点で商品やサービスの魅力を訴求可能です。
加えてインフルエンサーの投稿はSNS上で拡散されやすく、より多くのユーザーへ届くというメリットもあります。

【フォロワー数別】インフルエンサーの定義

ひと口にインフルエンサーといっても、そのフォロワー数によって影響力に大きな違いがあります。
ここからはフォロワー数別に、インフルエンサーの名称や定義をご紹介します。

メガインフルエンサー

フォロワー数が数十万～100万人を超えるような、非常に知名度が高いインフルエンサーは「メガインフルエンサー」や「トップインフルエンサー」と呼ばれます。
特定のカテゴリ・ジャンルやコミュニティでトップクラスに有名な人が多く、フォロワー数が多いため広く情報を発信できる影響力の高い人物です。

情報を届ける「リーチ力」は高い一方で、リーチ力と比べるとコメントやいいね、シェアといったエンゲージメント（リアクション）は少なくなる傾向です。
またその影響力の高さから、別のカテゴリ・コミュニティにも影響を与えられるケースもあります。

ミドルインフルエンサー

フォロワー数が10万人を超えているインフルエンサーは「ミドルインフルエンサー」と呼ばれます。
メガインフルエンサーほどではありませんが、メディア露出や書籍出版を行うなど、その界隈では知名度の高いインフルエンサーです。

特定のジャンル・コミュニティーで多くの支持を集めているケースが多く、知名度を武器に芸能界へ進出するケースもあります。

メガインフルエンサーに比べるとフォロワーとの距離が比較的近く、親近感を持つフォローが多いのが特徴です。発信した情報に対するリアクションの割合が高い傾向にあります。

マイクロインフルエンサー

フォロワー数が1万〜10万人規模のインフルエンサーは「マイクロインフルエンサー」と呼ばれます。
特定ジャンルでの情報発信力が強い傾向にあります。

一定の影響力がありつつもフォロワーとの距離感が近いため、発信した情報に対するいいねやシェアなどのリアクションを獲得しやすいのが特徴です。
単に情報を広めるだけでなく、ユーザーの購買行動に強い影響を与えられます。

ナノインフルエンサー

フォロワー数が数千～1万人程度のインフルエンサーは「ナノインフルエンサー」と呼ばれ、マイクロインフルエンサー以上に狭いコミュニティーに対して影響力があります。

ここまでご紹介したインフルエンサーよりもフォロワーとの距離感が近く、関係性が密接になりやすいのが特徴です。
フォロワーからは友人・知り合いのように認識されやすく、投稿に対するコメント・いいねといったリアクションの割合が高い傾向にあります。

またフォロワー自体はそこまで多くなく影響力が小さいため、企業からすると起用時に費用を抑えられるメリットがあります。

その他

俳優やアイドル、スポーツ選手など、元々有名な人がSNS上でも強い影響力を持つ場合は、インフルエンサーではなく有名人として扱われるケースが多いです。

もちろん有名人はSNS上でも影響力が強いためインフルエンサーに該当しますが、SNS上で影響力を築いた人物をインフルエンサーと呼ぶ傾向があるため、有名人とインフルエンサーは別に扱われる傾向にあります。

インフルエンサーの起用で期待できる効果

インフルエンサーをPRに起用することで、さまざまな効果が期待できます。
ここからはどのような効果が期待できるのか、詳しく解説していきます。
 

ターゲット層へのリーチを増やせる

自社の商品やサービスのターゲット層へ、狙い撃ちしてリーチを増やせるのがインフルエンサーをPRに起用するメリットです。

自社の商品・サービスのターゲット層と、フォロワー層が同じインフルエンサーにPRを依頼すれば、大きな成果を得られます。
基本的にインフルエンサーは美容・スポーツ・ファッションなど特定ジャンルに特化して情報発信を行っているため、インフルエンサーにPRしてもらうことで商品やサービスのジャンルに対して既に興味・関心のあるユーザーへ情報を届けやすいでしょう。
従来の不特定多数に向けた広告とは違い、情報を届けたいターゲット層に向けて効率的にPRが行えます。

特に最近では広告を嫌うユーザーが増えており、企業発信の情報は受け入れられにくくなっているのが現状です。
インフルエンサーは消費者視点で発信するため、ユーザーに受け入れられやすく拒否感なく自社の商品・サービスを宣伝できます。

実際SHIBUYA109 lab.が行った「Z世代のSNSによる消費行動に関する意識調査」では、SNSや動画配信サービスで情報収集する際に「インフルエンサーの投稿」を参考にするユーザーが特に多いという結果になっています。（※）
場合によっては企業やブランドの公式SNSの投稿よりも、インフルエンサーの方が影響力があるといえるでしょう。

※参考：SHIBUYA109 lab..「Z世代のSNSによる消費行動に関する意識調査」.https://www.shibuya109.co.jp/wp-content/uploads/2022/01/【プレスリリース】Z世代のSNSによる消費行動に関する意識調査.pdf ,（2022-1-18）.

ブランドの認知度をアップできる

ブランドの認知度をアップできるのも、インフルエンサーを起用するメリットです。

インフルエンサーは数千～数百万というフォロワーを抱えているため、一つの投稿で多くのユーザーに情報が発信されます。

加えてインフルエンサーの紹介した商品・サービスに魅力を感じたユーザーが、その投稿を拡散したり、フォロワー自ら商品の口コミ・感想を投稿したりするため、連鎖的に情報が拡散されやすいです。

このように一度の投稿で多くの人に情報が伝わるため、インフルエンサーの起用はブランドの認知向上に適したPR方法です。

また前述したようにインフルエンサーのPR投稿であれば広告を嫌うユーザーもリーチしやすくなるため、普段は広告を見ない層にも情報を届けられやすいでしょう。

他にもインフルエンサーへのPR依頼は、比較的低コストで済むのもメリットです。
実際に商品・サービスを無料で体験してもらうギフティングというプロモーション方法であれば、費用を抑えてPRできるため予算の少ない企業でも行いやすいでしょう。

店頭・オンラインでの購買につながる

インフルエンサーをPRに起用するとSNSをきっかけに、店頭・オンラインでの購買につながるのもメリットです。

インフルエンサーが紹介した商品・サービスを購入するためのリンクを貼っておくことでそこからユーザーが購入してくれたり、後から思い出して店頭・オンラインで購入してくれたりします。 　

多様なマーケティング施策を展開できる

多様なマーケティング施策を展開できるのも、インフルエンサーをPRに起用するメリットだといえます。
インフルエンサーの起用によって、以下に挙げるようなさまざまなマーケティング施策を行えるでしょう。

• イベントに招き現地をレポート
• 店員として一日接客
• イベントでゲストとして登壇
• インフルエンサーと共同で商品開発
• 長期的に専属で広告してもらうアンバサダー契約
• ライブ配信で質疑応答するライブコマース

このように多岐にわたるマーケティング施策が可能で、ブランドの認知拡大や商品・サービスの購買促進だけでなく、イベントの集客や消費者の不安解消など、さまざまな効果が期待できます。

インフルエンサーの起用にかかるコスト

インフルエンサーの起用にかかるコストは、基本的にフォロワーの多さ・拡散力によって左右されます。
より多くの人に情報を届けられるインフルエンサーほど起用のコストは高く、フォロワーの多さに比例して、コストがアップしていく傾向にあります。

インフルエンサーの起用は、フォロワー1人当たりで単価を計算する「フォロワー単価」と呼ばれる方式が一般的です。
「フォロワー人数×単価＝費用」で算出されます。
またYouTubeのように動画1本を作るのに多くの時間・工数がかかる場合は、他のSNSに比べ費用が高くなる傾向にあります。

他にも短納期で依頼する場合や、事務所所属のインフルエンサーに依頼する場合は、さらにフォロワー単価が高く設定される場合もあるでしょう。

インフルエンサーに依頼するPRでは必ずしも費用が発生するとは限らず、インフルエンサーに製品・サービスを無償提供する代わりに、感想やレビューを投稿してもらう「ギフティング」という手法もあります。
ギフティングであれば大きなコストをかけなくてもインフルエンサーを起用できるので、予算の少ない企業でもインフルエンサーマーケティングに取り組みやすくなっています。

【SNS別】インフルエンサーの特徴

SNSによって特色が異なり、そのSNSに合わせてインフルエンサーの傾向にも違いがあります。
ここでは代表的な以下のSNSについて、特色やインフルエンサーの違いをご紹介します。

• Instagram
• X（旧Twitter）
• YouTube
• TikTok

各SNSの特色やインフルエンサーの違いを把握しておくことで、自社に合ったマーケティング施策を行いやすくなるでしょう。

Instagram

Instagramは、写真・動画での情報の発信に特化したビジュアルでの訴求に強いSNSです。
Instagramで活躍するインフルエンサーは「インスタグラマー」と呼ばれ、ビジュアルで目を引くいわゆる「インスタ映え」する投稿に長けているのが特徴です。
写真・映像で魅力を伝えやすいことや女性ユーザーが中心であることから、グルメや旅行、美容、ファッションなどの投稿が注目されやすくなっています。

また「ショッピング機能」が搭載されていることで、Instagramから直接購買につなげられるのもメリットの一つです。
宣伝から購入までの導線作りをしやすく、中にはECサイトがアカウントを運用しているケースもあるほどです。
ただし他のSNSに比べると拡散力は弱い傾向にあり、ブランドイメージの認知度拡大など、より多くのユーザーに見てもらいたい場合は他のSNSを併用するのがおすすめです。

X（旧Twitter）

X（旧Twitter）は「今何をしているのか、何を感じたのか」を日本語で140字以内のテキストと写真・動画などで投稿（ポスト）するSNSです。
サービス名の改名前は、多くのフォロワーを集めるインフルエンサーは「アルファツイッタラー」と呼ばれていました。
テキスト主体のSNSであることから、発信者の意見や考えが語られやすく、リアルな意見を求めるユーザーが多い傾向にあります。

文字で表現するのがメインですが、漫画・イラストの投稿で人気を博すインフルエンサーもいます。
一種の検索ツールとして利用するユーザーも多く、特に静止画でも魅力が伝わりやすい、グルメや美容・コスメなどは検索されやすいジャンルです。

またリアルタイム性に優れており、リポストやハッシュタグなどにより拡散力が高いのが魅力です。
商品・サービスの知名度を高めるのにも適しています。

ただし良い情報が拡散されやすい反面、悪い情報も拡散されることもあり、不用意な発言で多くの批判に晒される「炎上状態」に陥るリスクがある点には要注意です。

YouTube

YouTubeは、動画に特化したSNSです。
従来は長尺の動画が主流でしたが、最近ではショート動画も人気を集めています。
YouTube上でのインフルエンサーはユーチューバー（YouTuber）と呼ばれ、テレビをはじめとしたマスメディアへの露出も増えており、比較的一般認知度の高いインフルエンサーが多くなっているのが特徴です。

動画投稿がメインであることから、エンタメ性の高い動画が多くなっており、PRでは以下のようなコンテンツが考えられます。

• 実際に商品やサービスを使用しながら紹介するレビュー動画
• 現地へ訪れレポートする体験系動画

消費者目線で紹介するユーチューバーが多いことから、商品やサービスを購入する前の情報集めとしてYouTubeを利用するユーザーが多い傾向にあります。

TikTok

TikTokは、YouTubeと同じ動画投稿型のSNSですが、15秒～1分程度の短尺動画に特化しています。
音楽・加工用の機能が多く搭載されており、誰でも手軽にさまざまな動画を制作できます。

TikTokで活躍するインフルエンサーは「ティックトッカー（TikToker）」と呼ばれており、ティックトッカー・ユーザーともに若い世代が多いため、親近感が湧きやすく身近に感じられるインフルエンサーが多いのが特徴です。

TikTokの大きな特徴は、ユーザーの趣味嗜好に合わせた「おすすめ動画」が、次々に再生される仕組みになっていることです。
ユーザーが能動的に検索することが少ないため、PRを行えば商品を認知していない潜在層にまで情報を届けられるという効果があります。

他のSNSにはない拡散力の強さから、TikTokでプロモーションした商品が爆発的に売れる現象も起こっています。
ただしユーザーが能動的にコンテンツを検索しないため、動画コンテンツが資産となりにくく過去のPR動画は見られなくなるのがデメリットです。

インフルエンサー起用の際に押さえておくべきこと

インフルエンサーを起用する際には、押さえておくべきポイントがいくつかあります。
具体的には以下の通りです。

• 自社イメージにマッチしたインフルエンサーを起用する
• フォロワー数以外の指標からも影響度を考える
• ステルスマーケティングにならないよう投稿ルールを決める

ポイントを押さえた上で進めないと、せっかくインフルエンサーを起用しても、効果が出なかったり逆効果になったりするかもしれません。
これからご紹介する3つのポイントを押さえて、効果的なプロモーションを行っていきましょう。

自社イメージにマッチしたインフルエンサーを起用する

インフルエンサーを起用する際は、有名であれば誰でも良いわけではありません。
自社イメージにマッチしたインフルエンサーを起用することが大切です。

例えば男性向けの商品であれば、女性フォロワーが多いインフルエンサーよりも、男性フォロワーの多いインフルエンサーの方が、想定ターゲット層へ届けやすいと考えられます。
ただし同じ男性向け商品でも、女性がプレゼントをするような商品であれば、女性フォロワーが多いインフルエンサーの方が適している可能性もあるでしょう。

自社のターゲット層とマッチするインフルエンサーを起用することで、効果的なマーケティング施策が行えます。
そのためにはインフルエンサーの過去の投稿内容から、どのようなジャンルの投稿をしているか、フォロワーはどのような人が多いのかなどをチェックしておくことが大切です。
自社や商品、ブランドのイメージに合致するか、しっかりと確認した上で起用を検討しましょう。

フォロワー数以外の指標からも影響度を考える

インフルエンサーを起用する際は、フォロワー数だけでなくその他の指標にも注目することが大切です。
インフルエンサーマーケティングでは、単にフォロワー数が多いインフルエンサーを起用すれば効果が出るとは限りません。

どのような効果を求めるかによっても、起用すべきインフルエンサーは異なります。
例えば、単に商品の認知度拡大が目的であれば、フォロワー数が多く拡散力の高いメガインフルエンサーが適しているでしょう。
しかし商品の販売量アップにつなげるのであれば、フォロワーとの距離が近く購買につながりやすい傾向にあるマイクロインフルエンサー・ナノインフルエンサーの方が適しているケースもあります。

こうした違いを見極めるには、フォロワー数だけでなく「平均エンゲージメント」という指標にも目を向ける必要があります。
平均エンゲージメントとは、いいね・保存数、コメントなど、ユーザーからのアクションがどの程度あったかという指標のことです。
フォロワーが多くても投稿したコンテンツを見ていない・途中で離脱しているようでは意味がありません。

ユーザーからのリアクションが多いほど、商品購入やWebサイト誘導などにつながりやすくなります。
商品やサービスの購入につなげたい場合には、エンゲージメント率の高いインフルエンサーを起用することが大切です。

ステルスマーケティングにならないよう投稿ルールを決める

ステルスマーケティングにならないように、事前に投稿ルールを決めておきましょう。
ステルスマーケティング（ステマ）とは、商品の提供や金銭のやり取りが発生するなど、インフルエンサーが対価を得ているにもかかわらず、あたかも広告ではないかのように見せる手法のことです。

以前から、消費者が広告ではないと誤認しやすいステルスマーケティングは問題視されていましたが、2023年10月より景品表示法違反となるよう法改正されました。（※）

そのため「#PR」といったハッシュタグの記載や「商品を提供いただきました」という表記、プロモーション表記・設定など、広告であることを明記していない投稿は、景品表示法違反となってしまいます。

景品表示法違反と見なされた場合、消費者庁から「違反した表示を差し止め」「違反したことを一般消費者に周知徹底する」「再発防止策を講ずる」などの措置命令を受けます。

企業の社会的信用を失うことにつながるのはもちろん、インターネット上で炎上となるリスクもあるため、事前に対策しておくことが大切です。
なお、景品表示法の対象となるのは商品やサービスを販売しインフルエンサーに依頼をした事業者だけなので、事業者側がしっかりと投稿ルールを決めて、うっかり景品表示法の違反とならないよう注意する必要があります。

※消費者庁.「令和5年10月1日からステルスマーケティングは景品表示法違反となります。」.https://www.caa.go.jp/policies/policy/representation/fair_labeling/stealth_marketing/.（参照 2023-01-25）.

まとめ

インフルエンサーとは、InstagramやYouTubeといった各SNSで大きな影響力を持つユーザーのことです。
インフルエンサーに自社商品やサービスのPRを依頼することで、多くのユーザーに拡散され認知度が向上したり売上が上がったり、さまざまなメリットがあります。
またインフルエンサーをPRに起用した後は、実際にどの程度の成果が出たのか正確に把握することが重要です。
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