インターネットの普及により多くの企業がSNSをマーケティングに活用していますが、どのSNSを利用すればよいのか迷っている方もいるのではないでしょうか。まずはSNSの基礎知識や利用目的、各サービスの特徴などを把握しておく必要があります。特徴を理解し、自社に合ったSNSを選んでマーケティングに活用することが大切です。
そこで本記事では、SNSの概要、SNSを利用する主な目的、SNSサービスの種類や特徴、ユーザーの利用率を解説します。企業がSNSをマーケティングに運用する際のポイントについても紹介するので参考にしてください。
目次
SNSとは何か
SNSとは、Social Networking Service（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の略称であり、登録したユーザー同士が交流できる会員制サービスを指します。
狭義のSNSとしてFacebookやmixiなどがあり、基本的に実名で参加するタイプのサービスです（※mixiは実名推奨）。ある程度囲い込まれた仕組みの中で交流できるため「本音で情報発信しやすい」といった魅力があります。
また、広義のSNSにはX（旧Twitter）やInstagramなどがあり、基本的に誰もが閲覧できるSNSです。閉ざされた空間ではないため、「不特定多数のユーザーと交流しやすい」といった魅力があります。
SNSの始め方
SNSの始め方として以下を解説するので参考にしてください。
- ● 登録の仕方
- ● 基本的に無料
- ● 匿名で発信できる
- ● アプリ版とブラウザ版がある
登録の仕方
SNS登録の手順として、スマートフォンの場合は最初にアプリをインストールします。次にIDとパスワードを設定して登録を行うのが一般的です。パソコンの場合はアプリではなく、ブラウザで各SNSの登録ページを開いてIDとパスワードを設定します。
なお、広告配信を目的にSNSを始める場合、ビジネスアカウントの開設が必要なケースがあるので注意してください。各SNSのルールに則って登録することが大切です。
基本的に無料
SNSは基本的に無料で利用できます。登録者数が多いX（旧Twitter）・Instagram・Facebook・YouTube・TikTok・LINEだけでなく、文章投稿系・写真投稿系・動画投稿系・ライブ配信系の各SNSも基本的に無料です。
ただしX（旧Twitter）が提供している有料課金のX（旧Twitter） Blueのように、申し込むことで長文ツイートができたり、広告数が半減したりといったサービスもあります。
匿名で発信できる
Facebookのように原則として実名登録が必須のSNSもありますが、多くのSNSが匿名で発信できます。X（旧Twitter）やInstagramのような登録者数の多いSNSでも可能です。途中で名前を変更することもできます。
企業としてアカウントを作成するSNSが匿名可であれば、実名制のSNSよりも個人ユーザー数は多いと予測できるため、より幅広いターゲット層に訴求しやすくなります。
アプリ版とブラウザ版がある
前述したように、スマートフォンはアプリ版を利用し、パソコンはブラウザ版を利用するのが一般的です。ただしX（旧Twitter）のように、スマートフォンでもブラウザで開けるSNSがあります。
SNSのやり方
ここでは具体的なSNSのやり方を解説します。各SNSによって違いはあるものの、基本的には以下の流れで進みます。
- １．好きなSNSを選んでインストール
- ２．アカウントを作成する
- ３．プロフィールを作成
- ４．発信する or 閲覧する
- ５．他の人と交流してみる（いいね、コメント、フォロー）
好きなSNSを選んでインストール
まずは好きなSNSを選びましょう。SNSの種類については後述しますが、気軽に始めやすいSNSにはInstagram・X（旧Twitter）・Facebookなどがあります。動画で発信したい場合はYouTubeやTikTokという選択肢が妥当です。
SNSを選んだ後、前述したようにスマートフォンはアプリをインストール、パソコンの場合はブラウザから登録します。
アカウントを作成する
好きなSNSを選んでアプリをインストール後、アカウントを開設します。その際はメールアドレスが必要だったり、電話番号を求められたりと各SNSによって違いがあります。その後にIDとパスワードを設定しましょう。IDとパスワードはログイン時に必要なので、忘れないように記録してください。
プロフィールを作成
アカウント開設後、プロフィールを作成します。プロフィールには名前・アイコン画像・居住地域・生年月日・趣味などを設定します。「どこまで外部に公開するか」に関しては基本的に選択できます。
企業アカウントの場合、個人アカウントと異なるルールが設定されている場合があるため、各SNSで確認してください。
発信する or 閲覧する
プロフィール作成後、発信や閲覧を行います。たとえばX（旧Twitter）は140文字のテキスト情報、Instagramは画像やショート動画がメインです。
自分から発信する以外にも、気になるアカウントの情報を閲覧できます。発信よりも閲覧目的でSNSを利用している個人ユーザーもいます。
企業アカウントとして利用する場合、基本的には閲覧よりも発信がメインになるでしょう。
他の人と交流してみる（いいね、コメント、フォロー）
SNSはコミュニケーションツールとして、他のユーザーと交流できます。各SNSによって違いがあるものの、基本的には他のユーザーの投稿に対して「いいね」を押したり、コメントを付けたりといった方法で交流が可能です。
また、気になるユーザーをフォローすることにより、そのユーザーの投稿が自身のタイムラインに流れてきやすくなります。
SNSを利用・運用する主な目的
SNSを利用・運用する主な目的に以下があります。
- ● コミュニケーション
- ● 情報収集
- ● 情報の共有と拡散
- ● マーケティング
それぞれ解説します。
コミュニケーション
そもそもSNSは「他者とのつながり」というコンセプトが基本になっている媒体です。そのため、SNSの目的として最初に挙げられるのはコミュニケーションです。
具体的には、個人ユーザーが他者や企業とつながる目的で利用したり、企業アカウントが個人ユーザーにアプローチしたりといった活用方法があります。
他にも個人間でのプライベートなやり取り、業務連絡、社内コミュニケーションツールとしても機能しています。
情報収集
多くのSNSでは、登録したユーザーのプロフィールが公開されます。非公開設定にしない限り基本的に同じSNSを利用しているユーザーであれば閲覧可能です。
プロフィール項目の例として、名前、年齢、性別、居住地、趣味、特技などがあり、そのような個人情報を収集するために企業・組織がSNSを利用することがあります。
反対に個人が企業や組織の情報をチェックするケースもあります。気になる商品のセールス情報や新作情報を調べたり、好きなミュージシャンのライブ情報を調べたりといった使い方です。その他にも、就職・転職を考えているユーザーが社内の雰囲気や仕事内容、企業の採用情報などを知るために幅広く活用しています。
情報の共有と拡散
SNSの登場によって気軽に情報共有と拡散が可能になりました。情報共有とは、SNSユーザー1人が知っている情報をつながりのある他のユーザーとシェアすることをいいます。拡散とは、その情報を多数のユーザーに向けて発信する行為のことです。
拡散の基準としては、「情報の信憑性」よりも「内容に共感したかどうか」「内容が面白いかどうか」という要素が大きいでしょう。具体的な拡散方法はFacebookのシェア機能や、X（旧Twitter）のリツイート機能などです。またSNSの拡散は個人間だけでなく、企業のブランディング戦略にも活用できます。
マーケティング
SNSマーケティングとは、SNSを活用したマーケティングの手法を指します。SNSマーケティングを活用することで広告宣伝費を削減できるだけでなく、拡散力によって多数のユーザーをターゲットに購入までの導線を築くことが可能です。
SNSマーケティングを商品・サービスの認知やブランディングにつなげる目的で活用する企業が増えています。
前述したようにSNSユーザーはプロフィールを公開しているため、商品・サービスの利用に向けたペルソナを設定しやすく、ビジネス戦略に活用しやすいという特徴があります。たとえば地域密着型のビジネスであれば、居住地域でターゲット層を狭めたり、美容商品の場合は性別や年齢で絞り込んだりといった方法が考えられます。
【種類別】SNSサービスの特徴
SNSサービスは多岐に渡ります。ここでは以下の特徴を紹介するので参考にしてください。
主力SNSの比較を下記の表にまとめました。
それぞれのSNSについて、詳しく解説していきます。
【拡散力が高い】X（旧Twitter）
X（旧Twitter）は日本国内のユーザー数が多く、2017年時点で月間約4,500万人以上が利用しているSNSです。ツイートという140文字のテキスト以外にも画像や動画を投稿できるという特徴があり、匿名でも利用可能です。
X（旧Twitter）の機能として、他のユーザーのツイートに対する「いいね」やリプライ（返信）、ツイートを再び表示するリツイート機能があります。また、自分以外のアカウントの「いいね」やツイート、リツイートを自分のタイムラインに表示させるフォロー機能も特徴的です。
X（旧Twitter）はユーザー同士の交流だけでなく、リアルタイム性も高いため、最新ニュースのチェック、交通機関の遅延情報、店舗の混雑状況のリサーチなどの用途で利用されています。拡散効果が高いため、マーケティングに利用している企業が増えています。
【実名登録】Facebook（フェイスブック）
Facebookは30〜40代の利用者が多いSNSです。実名登録が必須なので、リアルなつながりの場として活用されるケースが多いという特徴があります。年齢、居住エリア、出身校などの個人情報を設定するという点も特徴的です。
Facebookの機能として、X（旧Twitter）のフォローに近い友達機能、友達を検索できる機能、広告配信、個人アカウントとは別に作成できるFacebookページ機能などがあります。
利用方法としては個人ユーザー同士の交流以外にも、企業がマーケティング活動の一環として広告を配信したり、Facebookページを作成して商品・サービスの受付が行われたりしています。
【写真・動画で投稿】Instagram（インスタグラム）
Instagramは10〜20代の利用者が多いSNSです。テキストよりも写真や動画投稿がメインという特徴があります。サービス開始初期は「インスタ映え」と形容される世界観が印象的でしたが、現在は雑誌のような画像にテキストを入れた有益なコンテンツが主流になっています。
Instagramの機能として、写真投稿機能、24時間で消える動画のストーリーズ、ショートムービーのリール、ライブ配信などがあります。
若い世代が最新情報を収集するだけでなく、企業やブランドが公式ページで情報発信を行うことにより、ユーザーの注目を集めています。
【動画で投稿】YouTube（ユーチューブ）
YouTubeは10〜60代と幅広い世代が利用している動画プラットフォームです。会員登録不要で動画を視聴できるため、SNSというよりもテレビのようなメディアに近い媒体として認知されています。
YouTubeに投稿する側の機能として、長尺の動画アップロードだけでなく、最大60秒の縦型ショート動画を投稿できる機能も備えています。
企業の利用方法としては、公式チャンネルを開設して情報発信したり、コメント欄で視聴者とコミュニケーションを取ったりすることが可能です。マーケティングやブランディングの一環として利用する以外にも、有名YouTuberに企業案件を依頼してPRしてもらう手法が注目されています。
【動画を簡単に作成】TikTok（ティックトック）
TikTokは10〜20代の利用者が多いショートムービー共有型のSNSです。アプリを使用することで動画撮影、編集、投稿まで手軽に行えるため、若い世代を中心にユーザー数が伸びています。初期はダンス系の動画が多かったものの、その後はモノマネや学習コンテンツも増加しているという特徴があります。
TikTokの代表的な機能はショート動画の投稿です。60秒以内の縦長動画を投稿・シェアできます。
企業の利用方法として、社内の雰囲気がわかるショート動画を投稿してブランディングにつなげたり、マーケティング目的で情報発信を行ったりなどが行われています。
【宣伝効果が高い】LINE（ライン）
LINEは幅広い世代かつ多数のユーザーが利用しているSNSです。主にチャットや通話機能によるコミュニケーションツールとして活用されています。直感的な操作でわかりやすいため、若い世代だけでなく高齢者も利用しやすいという特徴があります。
LINEの機能として、1対1のチャットや複数間のLINEグループ、電話機能、ビデオ通話機能などがあります。また、LINE NEWS、LINE Pay（モバイル決済）、LINE MUSIC、LINEマンガ、LINEバイトのような関連サービスにも対応しています。
企業の利用方法としては、公式アカウントでクーポンを発行したり、期間限定キャンペーンを告知したりといった使い方があります。チャットボットを設置してユーザーの問い合わせに自動対応している企業アカウントも増えています。LINEはユーザー数が多いため、宣伝効果が高いことが大きなメリットです。
人気のSNSサービス
利用者数の多いSNSを紹介しましたが、他にも人気のSNSサービスとして、写真投稿系SNS・動画投稿系SNS・ライブ配信系SNS・音声系SNSがあるため、それぞれ解説します。
文章投稿系SNS
文章投稿がメインのSNSとして、note（ノート）、mixi（ミクシィ）、LinkedIn（リンクトイン）の3つを紹介します。
note（ノート）
noteは文章の投稿が中心ですが、ユーザー同士でコミュニケーションも図れるため、SNSの範疇に含まれます。イメージとしてはブログに近いサービスです。
noteの機能として、文章以外にイラスト、画像、音声の投稿や、投稿された内容に対してのスキ（X（旧Twitter）のいいねのような機能）の他、コメントやフォローなどがあります。
個人ユーザーによる小説やエッセイなどの投稿が目立ちますが、経営者が情報発信として活用している例も見られます。企業の活用方法として、公式アカウントを開設してのコンテンツ投稿が考えられるでしょう。
mixi（ミクシィ）
mixiは2004年にスタートしたSNSです。もともとmixiユーザーからの招待がなければ登録できませんでした（2010年に招待制は撤廃）。日本で早い段階から始まったSNSとして知られており、懐かしい友人知人を発見できるといった魅力からユーザー数が急激に伸びたという特徴があります。
mixiの機能として、日記を書いて公開したり、コミュニティやイベントに参加したりなどがあります。
企業の利用方法としては、ユーザーとの交流や、コミュニティを作成しての情報提供などが考えられます。ただし後発のSNSが登場して以降、ブームはゆるやかになったといわれているため、企業として活用する優先順位は高くないでしょう。
LinkedIn（リンクトイン）
LinkedInはアメリカのユーザーを中心に人気を集めているSNSです。実名・顔出しが原則でビジネスに特化しているため、個人ユーザーだけでなく、企業も利用しやすいという特徴があります。
LinkedInの機能として、X（旧Twitter）のフォローに近い「つながり」や、メッセージを送信できるInMail機能などがあります。
利用方法としては、個人ユーザーの就職活動、企業の採用活動（ダイレクトリクルーティング）などが挙げられます。自社のページ構築もできるため、プレスリリースやイベントの告知、ブランディングにも効果的です。
写真投稿系SNS
写真投稿系のSNSとして、Pinterest（ピンタレスト）・Pixiv（ピクシブ）・Snapchat（スナップチャット）の3つを紹介します。
Pinterest（ピンタレスト）
Pinterestとは、WebサイトやPinterest内の写真や画像を自分のボードに飾ったり、シェアしたりできるサービスです。Instagramは自分が撮影した写真の投稿がメインですが、Pinterestは自分が見付けた画像を保存できるという点に違いがあります。
Pinterestの機能として、画像をお気に入り登録するPin（ピン）や、複数の画像や動画を1つのピンとして投稿できるアイデアピンなどがあります。
企業の使い方としては、画像投稿によるブランディングや、自社サイトへの誘導などが考えられます。ビジネスアカウントを作成することで広告配信も可能です。
Pixiv（ピクシブ）
pixivとは、ユーザーがイラストやマンガ、小説を投稿できるサービスです。クリエイターの作品を中心としたコミュニケーションが築かれています。
pixivの機能として、マイピク （友達登録）、メッセージ、投稿されたイラストへのコメントなどがあります。
企業の利用方法として、pixivと連携したpixivFACTORYがあります。pixivFACTORYとは、入稿に伴う煩雑な作業不要でアイテムを作成できるサービスです。オリジナルアイテムを1個から作成できたり、全面フルカラー印刷に対応していたりします。
Snapchat（スナップチャット）
Snapchatは10〜20代の若い世代を中心に人気があるSNSです。投稿したテキストや写真が1〜10秒で消える設定ができるという点が特徴的です。他のSNSを利用して疲れたユーザーや、「いいね」やコメントに抵抗があるユーザーの支持を得ています。
Snapchatの機能としては、写真や動画を友達に送信するスナップ機能、友達とのチャット機能などがあります。利用方法はカジュアルなコミュニケーションがメインですが、今後さらにユーザー数が伸びることが考えられるため、企業としても注目しておきたいツールといえるでしょう。
動画投稿系SNS
動画投稿系のSNSには、前述したYouTubeやTikTok以外にもニコニコ動画があるので紹介します。
ニコニコ動画
ニコニコ動画は、株式会社ドワンゴが提供する動画共有サイトです。会員登録によって動画を視聴できます（無料で閲覧できる動画もあります）。ユーザーは動画に対するコメントの投稿が可能です。スマートフォン向けのアプリも提供されています。
企業の利用方法として、チャンネル開設による動画投稿や、広告配信などが考えられます。ニコニコ動画は30代男性のコメントが多かったり、サービス開始当初から視聴を続けているユーザーも多かったりと、YouTubeとは異なる層が利用している可能性があるため、幅広い層に動画でリーチしたい場合に検討しましょう。
ライブ配信系SNS
ライブ配信系のSNSとして、17Live（イチナナライブ）とSHOWROOM（ショールーム）の2つを紹介します。
17Live（イチナナライブ）
17LIVEとは、雑談、ゲーム、コスプレ、ダンス、カラオケなど多数のジャンルのライブ配信を視聴できるサービスです。もともとは台湾発祥のライブストリーミングサービスであり、2017年に日本に上陸しています。投稿者には俳優、人気モデル、歌手などの有名人が多いという特徴があります。
ライバー（配信者）として活動するために高価な機材は必要ありません。スマートフォンがあれば配信可能です。ギフト（投げ銭）による収益化も可能ですが、そのためにはファンの獲得が大切といわれています。
企業としての活用方法は未知数ながらも、若い世代を中心に利用されているサービスとして注目する必要があるでしょう。
SHOWROOM（ショールーム）
SHOWROOMとは、2013年からサービスが開始されたライブ配信アプリです。知名度の高いアイドル、俳優、モデルなどが配信者として参加しています。視聴者はアバターを作成したうえで、観客として参加できるという点が特徴的です。
SHOWROOMはスマートフォンとパソコンから利用できます。配信するには会員登録後に配信ルームを開設する必要があります。配信者はギフト（投げ銭）を受け取ることも可能ですが、収益額を上げるには公式枠を目指すのがポイントといわれています。
17LIVE同様、企業としての活用方法は未知数ながらも、注目を続けるとよいでしょう。
音声系SNS
音声系SNSとして、Clubhouse（クラブハウス）、Spoon（スプーン）、WhatsApp（ワッツアップ）の3種類を紹介します。
Clubhouse（クラブハウス）
Clubhouseは2021年頃にブームとなり、利用者数が増加した招待制（現在招待制は廃止）の音声配信サービスです。音声のアーカイブが残らないため、「リアルタイムでしか聞けない」というプレミア感に加え、さまざまな芸能人の参加によって注目を集めました。
つながりのあるユーザー同士がラジオのように会話を楽しんだり、その会話を他のユーザーが聞いたりできます。
一時期は招待枠が争奪戦になるほど人気でしたが、現在は下火になっているようです。企業としての活用は未知数ながらも、爆発的に支持を集めた音声系SNSの一つとして注目してみてください。
Spoon（スプーン）
Spoonとは、株式会社Spoon Radio Japanが運営する音声配信アプリです。もともとは韓国発祥のサービスであり、2018年に日本に上陸しています。審査不要で誰でも配信できるという特徴があり、投げ銭機能による収益化も期待できます。
配信者側の機能として、ライブ配信だけでなく、録音した音声も配信できます。リスナーと音声でやり取りすることも可能です。
Clubhouse同様、企業としての活用方法は未知数ですが、10〜20代の利用者が多いため、若い世代をターゲットにしている場合は注目してみてください。
WhatsApp（ワッツアップ）
WhatsAppはアメリカやヨーロッパを中心に利用されているメッセンジャーアプリです。多数の言語に対応しており、無料でチャットや通話ができるという特徴があります。日本のLINEの機能をシンプルにしたようなツールといえるでしょう。WhatsAppの機能は、チャット、電話、ビデオ通話です。
主な利用方法は、実社会の友人・知人との交流です。スマートフォンの電話帳をWhatsAppと連携し、メールや電話の代わりに使用するユーザーが多く見られます。ビジネスアカウントを作成できるため、企業では顧客へのカスタマーサポートとして活用されています。
SNSのメリットとデメリット
企業がSNSを利用するメリットとデメリットには何があるのでしょうか。ここでは代表的なメリットとデメリットの双方について解説していきます。
メリット
SNSの主なメリットには以下があります。
- ● 情報発信できる
- ● 拡散されやすい
- ● 情報収集に役立つ
- ● 集客ツールになる
- ● 連絡の手段として使える
企業がSNSを活用するうえで、最も大きなメリットは情報発信でしょう。商品・サービスの情報提供やキャンペーンの実施だけでなく、経営幹部や各部署の担当者が日々の思いを投稿することも可能です。画像・動画系のSNSを利用して、社内の風景を投稿するといった使い方も考えられます。
また、SNSは拡散力があるため、広告費用をかけずに商品・サービスの認知度がアップする可能性があります。情報収集として競合企業の動向を探ることもできますし、集客ツールとして企業サイトへの導線の確保も期待できます。
LINEのようなメッセージ型のSNSは連絡手段として使えます。各部署やプロジェクトのメンバーごとにグループラインを作成してもよいでしょう。
デメリット
企業のSNS活用はメリットだけではありません。主なデメリットには以下があります。
- ● 謂われなき（いわれなき）誹謗中傷
- ● 炎上リスク
- ● 運用に時間がかかる
SNSは多くの人が利用しているため、宣伝・広告などのプロモーションに関するメリットがある一方、デメリットもあります。ポジティブで常識的なユーザーがいる一方、誹謗中傷を行うユーザーも存在するからです。真実ではない情報が拡散されてしまうリスクもあるでしょう。
情報開示の対象が広がっていることもあり、以前より悪質な誹謗中傷は減っているようですが、企業として謂われなき誹謗中傷を受けたり、炎上リスクが起きる可能性があるという点はデメリットといえます。
炎上リスクとは、何気なく投稿した言葉や画像が発端になり、SNS上で拡散されてしまうことです。炎上リスクによって企業イメージが悪化することも少なくありません。情報発信を行う以上、炎上リスクが起こる可能性は考えられます。事前にSNS運用のルールを定めたり、炎上した場合の対応方法を検討したりといった対策が需要です。
また、SNSは運用に時間がかかるという点もデメリットの一つといえます。SNSは企業からの一方的な情報発信ではなく、コミュニケーションが前提の媒体のため、片手間での運用は難しいでしょう。専任の担当者を選んだうえで、長期的な運用を心がける必要があります。
代表的なSNSの利用率
2019年総務省の調査によると、代表的なSNSの利用率は以下のとおりです。
＜2019年・全年代＞
- １．LINE：86.9％
- ２．YouTube：76.4％
- ３．X（旧Twitter）：38.7％
- ４．Instagram：37.8％
- ５．Facebook:32.7％
- ６．TikTok：12.5％
- ７．Mobage：4.2％
- ８．mixi：4.1％
- ９．Snapchat：2.9％
- １０．GREE：2.1％
出典：総務省情報通信政策研究所「令和元年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」
上記の調査結果でわかるように、LINE・YouTube・X（旧Twitter）・Instagramの利用者が多いため、企業のマーケティングに積極的に利用していきたいツールといえるでしょう。
企業がSNSをマーケティングに運用する際のポイント
企業がSNSをマーケティングに運用する主なポイントは以下の4つです。
- ● 炎上リスクを理解し対策を整備する
- ● 自社のターゲット層に合ったSNSを選択する
- ● 専任の運用担当者（チーム）を設ける
- ● 分析・検証を繰り返し長期的な運用を行う
それぞれの内容について解説するので、マーケティング戦略の参考にしてください。
炎上リスクを理解し対策を整備する
SNSは拡散力が強いため、よい情報だけでなく、悪い情報も素早く広がります。特にマイナスの情報が拡散されることで起こる炎上には注意が必要です。
炎上とは、SNS上のコメントやリツイートなどに対して火が燃え盛るように攻撃的な投稿や、ネガティブな批判が寄せられる状態をいいます。企業のアカウントが炎上するとブランドイメージが低下したり、商品・サービスの売上に影響したりというリスクがあります。
炎上を起こさないためには、SNS担当者向けのマニュアルや社内のチェック体制の整備が大切です。それでも炎上リスクをゼロに抑えることは難しいため、実際に炎上した場合の対応方法を想定する必要があるでしょう。
自社のターゲット層に合ったSNSを選択する
各SNSによって利用者の特徴が異なるため、ユーザーごとの特徴を分析したうえで、「自社の商品・サービスとターゲット層がマッチしているかどうか」を考えることが重要です。たとえば、中高生を対象にした商品であればTikTok、20代の女性向けサービスはInstagram、40代の男性向け商品はFacebookといった使い分けです。
ただしSNS上の直接的な販促活動（ユーザーにDMを送りつけるなど）は、前述した炎上リスクにつながる可能性があります。そのため、各SNSの雰囲気やルールを理解したうえで、「どのようにユーザーとコミュニケーションを図るか」のプランニングと実行が大切です。
専任の運用担当者（チーム）を設ける
SNSマーケティングはテキストや動画などのコンテンツ制作に時間がかかります。他にも企業アカウントの現状把握やユーザーとのコミュニケーションなど、多大な労力を見込まなければなりません。
専任のSNS担当者を置かない場合、他の業務とのバランスを取りづらくなり、効果的な運用につながらない可能性があります。そのため、SNSマーケティングの手法や類似したSNSごとに担当者を設置し、チームで運用するとよいでしょう。ITリテラシー・SNSリテラシー・デジタルマーケティングの知見があるSNS担当者を選ぶことも大切です。
分析・検証を繰り返し長期的な運用を行う
基本的にSNSマーケティングは時間がかかります。コンテンツを投稿し、広告を配信してもすぐに効果が出るとは限りません。そのため、現状把握、魅力的なコンテンツの投稿、一定期間ごとのデータ分析、仮説検証、改善、行動を繰り返すことが大切です。
SNSでユーザーからの信頼を得るには、長期的かつ継続的な活動が必要です。ユーザーの顔が見えない分、より丁寧に接する必要があり、その積み重ねによって企業のブランディング価値は高くなります。
『Quid Monitor（旧NetBase）』ならSNSの効果測定からリスク対策まで対応
実際にSNSマーケティングを行うには分析ツールの選択が重要です。ソーシャルリスニングツールの『Quid Monitor（旧NetBase）』は、X（旧Twitter）、Facebook、Instagram、YouTubeといったSNSだけでなく、掲示板やレビューサイト、ニュースサイトなど幅広いデータ分析の競合調査、効果測定、リスク対策に対応しています。
SNSはユーザー同士が交流できる会員制サービスを指します。主なSNSにX（旧Twitter）、Instagram、Facebookなどがあり、利用目的はコミュニケーション、情報収集、情報共有と拡散、マーケティングが挙げられます。
企業がSNSをマーケティングに活用する際のポイントは、炎上対策、ターゲット層に適した媒体選び、専任の運用担当者の設定、長期的な運用の4点です。
また、自社サイトはもちろん、競合他社ブランドのSNS分析が可能な『Quid Compete（旧Rival IQ）』を活用すれば、簡単に競合との比較が可能です。
回数無制限の導入サポートを用意していますので、効率的なSNSマーケティングを考えている方はお気軽にお問い合わせください。
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