導入事例

米広告代理店 Santy社

米国市場における“Pocky Day”(ポッキーデー)

ポッキーデー

概要

日本の人気菓子ブランドPockyの米国市場における消費者基盤の拡大という課題を抱えた米広告代理店Santy社は、Quid Monitor(旧NetBase)を用いたSNS分析を行いPockyブランドの消費者認識に関する新たなインサイトを導き出した。これを基にSanty社はターゲット化したキャンペーンを行い、結果的にPockyのSOVやインプレッション等のSNS関連指標の全体的な向上に繋がった。

課題

Pockyは日本市場で大きな人気を博している反面、米国市場においてはプレゼンスが低く、消費者層も限定的であった。ブランドのSNS上での反響を高め、新たな消費者層に向けてユニークかつ親近感のある方法でブランドをアピールすることが課題であった。Santy社はSNS上でのキャンペーンのローンチを念頭に置き、Quid Monitor(旧NetBase)でのSNS分析にヒントを求めた。

ソリューション

Santy社はQuid Monitor(旧NetBase)を利用し、Pockyブランドの消費者認識に関する数々の新たなインサイトを導出した。まず、Pockyブランドに関する投稿はX(旧Twitter)ではなくTumblrで最も多く行われていることが発見された。Tumblr上での投稿内容を調査するとPockyは「クッキー」ではなく「キャンディバー」として消費者に認識されていることが明らかとなった。また、ブランドヘルスのベンチマークの基となる競合製品をOreoではなくKitKatに設定しSNS関連指標を比較したところ、PockyはKitKatをメンション数で上回る反面推定インプレッション数で下回っていた。一方、Quid Monitor(旧NetBase)でのSNS分析を通して日本で11月11日に行われている「ポッキーの日」キャンペーンでの大きな反響が明らかとなった。

これらのインサイトを元にSanty社は2015年11月11日に大規模な“Pocky Day”キャンペーンをローンチし、キャンディーバーと親和性の高い他のブランドやインフルエンサーを活用し情報発信を行った。

結果

Santy社がローンチした“Pocky Day”キャンペーンにより、Pockyブランドは適切な消費者層にアピールすることができた。結果的に、Pockyブランドに関する消費者同士の会話が4倍に増加、そして推定インプレッション数は133%増加した。

本記事の監修者

プロダクト本部 副本部長 山本 豊

山本 豊 プロダクト本部 副本部長

リクルートでキャリアを開始し、マクロミルに入社。マクロミルにて、リサーチ・データ事業の拡大に従事。その後、コロプラにて、リサーチ・データ関連の新規事業の立案・推進。複数のIT企業にてデータ関連事業に関わった後、2021年7月より現職。生成AIアプリ開発ツール「Dify」、ソーシャルリスニングツール「QUID」の拡大に従事。

導入事例

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