SNSトレンドレポート

1回目の緊急事態宣言のSNSの反響とは?

1回目の緊急事態宣言のSNSの反響とは?

「新型コロナウイルス」に関するSNSの投稿をソーシャルリスニングツールQuid Monitor(旧NetBase)で分析したSNSトレンドレポートは、これまで日本の状況や世界トレンドをご紹介してきました。

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今回お送りする新型コロナウイルスに関するSNS分析レポート第3弾のテーマは日本における緊急事態宣言発令に対する反応と明るい話題の2つです。
緊急事態宣言が発令された当日、日本の各都道府県ではどのような反応があったのかをご紹介します。そして明るい話題は、「新型コロナウイルス」に関する投稿の中で、明るい話題を発信している投稿やそのキーワードのみを集めました。SNSには暗い話題やデマが多くSNS疲れを感じている方も多いのではないでしょうか。温かい気持ちになれるハッシュタグなどをご紹介します。

ソーシャルリスニングツールQuid Monitor(旧NetBase)とは

緊急事態宣言が出た日のワードクラウド(*1)

4月6日に緊急事態宣言が検討段階に入ったことが報道され、翌4月7日に緊急事態宣言が7都府県に発令されました。全国ではなく特定の地域に発令されたこの宣言は、各都道府県でどのような反応があったのでしょうか。4月6日~7日の「新型コロナウイルス」に関する投稿で人気となっているハッシュタグ上位100件をご紹介します。

緊急事態宣言対象地域

緊急事態宣言の対象となった東京と大阪では、「#緊急事態宣言」「#東京脱出」といったハッシュタグが上位となっています。また東京では「#都市封鎖」「#ロックダウン」といった都知事による発言も投稿されています。大阪では「#吉村知事」や近隣県に関する「#兵庫県」「#名古屋飛ばし」がランクインしています。

緊急事態宣言対象とならなかったが感染者が多い地域

愛知県では、緊急事態宣言の対象とならなかったことから、イベントの開催や鉄道列車の停車に名古屋が含まれない現象を表す「#名古屋飛ばし」が投稿されました。「#駆け込み帰省」「#コロナ疎開」といった、緊急事態宣言対象地域からの流入を危惧する投稿も多くなっています。
北海道では、2月28日に北海道独自で緊急事態宣言を出しましたが、4月7日の政府による緊急事態宣言の対象とはなりませんでした。反響が大きく「#緊急事態宣言」が特に投稿された結果となりました。また小中高等学校の休校を求める「#北海道の小中高等学校の休校延長」「#休校延長」といったハッシュタグが多く投稿されています。

緊急事態宣言時、感染者が0の地域

鳥取県と岩手県は、緊急事態宣言時に感染者数がまだ出ていない地域です。鳥取県では、感染者の流入を危惧する「#コロナ疎開」が最も投稿されたハッシュタグとなっています。緊急事態宣言発令前から感染地域からの観光客が増加していることが問題となっていたため、緊急事態宣言発令によりそれらの動きが加速するのではないかと危惧する方が多かったことが考えられます。一方岩手県では、それほど「#コロナ疎開」に投稿は集中しておらず、テレビ放送関連のハッシュタグが多いことが特徴的です。

明るい話題(*2)

刻々と変わる新型コロナウイルスに関する情報やデマの拡散で、「SNS疲れ」を感じている方は多いのではないでしょうか。
「新型コロナウイルス」に関するSNS投稿の中から明るい話題を2つご紹介します。

「#コロナウイルスが終息したらやりたい事」では、現在制限されている「旅行」「映画」「ライブ」「カラオケ」「ディズニー」といった行動が多く投稿されています。その他にも「ただ友達に会いたい」「出来なかった卒業旅行をしたい」といった投稿も多く行われています。「旅行」のキーワードは行きたい場所の写真が一緒に投稿されている場合も多いので、投稿を眺めてみると少しSNS疲れが和らぐかもしれません。
また事業者側は同様のハッシュタグやキーワードを追うことで、コロナウイルスが終息した際のニーズを把握したりその変化を辿ることができます。

そしてキーワード「ありがとう」を含む投稿では、芸人の庄司智春さん発案の「#ギャグつなぎ」「#ギャグリレー」が人気となっています。外出自粛で暗い気持ちを明るくしてくれた感謝とともに投稿されているようです。また、その他にも「#医療従事者の皆さんありがとう」といった医療従事者の方に向けたエールや、「#コロナに負けるな日本」といった力強いメッセージが投稿されています。

新型コロナウイルスに関するSNSレポートは以上です。
新型コロナウイルス感染症に罹患された方の一日も早い回復をお祈りいたします。

【出典】
*1 : Quid Monitor(旧NetBase) / 2020年4月6日から2020年4月7日
*2 : Quid Monitor(旧NetBase) / 過去2か月間(2020年2月10日から2020年4月10日)

本記事の監修者

プロダクト本部 副本部長 山本 豊

山本 豊 プロダクト本部 副本部長

リクルートでキャリアを開始し、マクロミルに入社。マクロミルにて、リサーチ・データ事業の拡大に従事。その後、コロプラにて、リサーチ・データ関連の新規事業の立案・推進。複数のIT企業にてデータ関連事業に関わった後、2021年7月より現職。生成AIアプリ開発ツール「Dify」、ソーシャルリスニングツール「QUID」の拡大に従事。

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