SNSトレンドレポート

「SNSで話題」は本当?「タピオカが流行ると不況が来る」説で検証!

「SNSで話題」は本当?「タピオカが流行ると不況が来る」説で検証!

「SNSで話題」と銘打った記事や、「SNSで話題の○○」といった取り上げ方をするテレビ番組が増加しており、SNSの投稿が人々に与える影響が大きくなっていることがうかがえます。
しかし「SNSで話題」とつけること自体が一つのブーム、トレンドとなっており、「SNSで話題」と銘打っている情報が本当にSNSで話題なのかという点についてはあまり注目されていません。
そこで今回は2019年に一大旋風を巻き起こした「タピオカ」を例に、SNSで話題となった経緯を紹介します。

タピオカに関する噂「タピオカが流行ると不況になる」

タピオカは女子高生を中心に大人気となり、タピオカ店が繁華街を中心に乱立したり「タピる」といった言葉が流行となるなど2019年のブームの中心となりました。
そんなタピオカですが、「タピオカが流行ると不況になる」という噂があるのをご存知ですか?
過去、第1次タピオカブームの後にはバブル崩壊、第2次タピオカブームの後にはリーマンショックが起きたことから、第3次ブームの2019年にも不況がやってくるのでは?と投稿されていたものです。

タピオカと不況が関連付けられたこの噂はいつ投稿されたのか、そしてどのように拡散されていったのかをソーシャルリスニングツール Quid Monitor(旧NetBase)で調査しました。

タピオカ投稿数推移

こちらは「タピオカ」に関連する投稿数の時系列の推移です。上のグラフはタピオカ全体の推移、下のグラフはタピオカに関連する投稿の中でも「不況」という単語を含む投稿数の推移です。
タピオカ自体のSNSでの投稿は2018年からじわじわ増えはじめ、2019年夏頃にピークを迎えています。これはタピオカ自体が外で暑い季節に好まれるものであることも関連しています。
そして「不況」という言葉が初めて投稿されたのは6月頃となっています。

計測期間中初めて「タピオカが流行ると不況になる」という情報が投稿されたのは6月2日です。6月2日の「タピオカ」「不況」に関する投稿数は51、推定インプレッションは32,400となっています。
その後6月13日にYahoo!ニュースやメディア記事などで「SNS話題」というタイトルとともにタピオカが流行すると不況になるのかといった話題が取り上げられました。そのYahoo!ニュースが多くの人に拡散され、6月13日の「タピオカ」「不況」に関する投稿数は472、推定インプレッションは18,116,271となっています。
つまり、「タピオカが流行ると不況が来る」といった口コミ・投稿はある程度口コミとして拡散されたものの、本当に多くの人の目に触れたり、拡散されたのは、「SNSで話題」とメディアに取り上げられてからになります。

「SNSで話題」の記事により「SNSで話題」となった

「タピオカが流行ると不況になる」という噂は、あるユーザーの投稿から始まり、じわじわと拡散していたが、メディア記事に「SNSで話題」と取り上げられたことにより一気に拡散したといえるでしょう。
「SNSで話題」の定義が非常に曖昧であり使用しやすいこと、SNSへの関心が高まっていることから、キャッチーな枕詞として多くのメディアで使用されていますが、今回のように一部のユーザーによる投稿を称している場合もあります。「SNSで話題」という言葉に影響されすぎないようにしたいですね。

新型コロナウイルスの感染拡大により、再度注目されることに

タピオカの流行真っただ中に注目された「不況」との関係ですが、その後、新型コロナウイルスの感染拡大により、世界的に不況となったことで再度注目を集めているようです。

タピオカ直近3ヶ月の投稿推移

上記は2月23日~5月23日の「タピオカ」「不況」に関する投稿数の推移です。
「過去の噂が証明された」といった投稿が人気を集め、多くの人に拡散されています。その多くはメディア記事による拡散ではなく投稿自体の拡散となっています。
ちなみにタピオカが流行ると不況になるという噂は、一種の「アノマリー」(ある法則・理論からみて異常であったり、説明できない事象)と言われており、因果関係はないものとして見られています。しかし、噂が一種証明されてしまったかたちとなったことから、再度注目を集めています。

ソーシャルリスニングツールによる分析

このようにソーシャルリスニングツールでは、ソーシャルメディア上の投稿を細かく分析することができます。自社サービスに対するSNS上の評判や、トレンドキーワードに対する反応などを正確に見極めるには、精緻な分析が欠かせません。ソーシャルリスニングツールにご興味のある方や、SNS分析にご興味のある方はぜひ一度お問合せください。

本記事の監修者

プロダクト本部 副本部長 山本 豊

山本 豊 プロダクト本部 副本部長

リクルートでキャリアを開始し、マクロミルに入社。マクロミルにて、リサーチ・データ事業の拡大に従事。その後、コロプラにて、リサーチ・データ関連の新規事業の立案・推進。複数のIT企業にてデータ関連事業に関わった後、2021年7月より現職。生成AIアプリ開発ツール「Dify」、ソーシャルリスニングツール「QUID」の拡大に従事。

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